いざっ!へうげもの

日頃自分が気になった事物を面白おかしく紹介します。

日頃自分が気になった事物を面白おかしく紹介します。

節電

北海道電力、10%節電要請を検討。その真意は・・・

冬場に消費電力のピークが来る北海道電力は、10%の節電要請を検討しているという。
http://www.yomiuri.co.jp/atmoney/news/20121012-OYT1T01195.htm?from=ylist


この夏は皆の節電で乗り切った。
しかし、北海道は冬にピークがくる。
電力会社の言っていることは至極まっとうに思える。
しかし・・・。


●節電は我慢を強いることであり、それをさせる真意は

節電をするということは我慢をするということである。
暖房の設定温度を下げたり、いらない電気はこまめに消すなど、今までやっていなかった面倒が起こってくる。


これは勝手な想像だけれども、それをさせるということは、電力会社にとっては恥なんじゃないだろうか。
電力会社に限らず、会社の意義というのは顧客の要求に応えることだと思う。
しかし、応えられていない。
でも、申し訳なさそうにしている様子なんてこれっぽっちもない。
それどころか、非常に安易にそれを言っている。
それは、節電をさせて我慢を強いることが、電力会社にとって都合が良いからではないだろうか。


北海道には泊原発があるが、現在定期点検で稼働はしていない。
情勢が情勢だけに再稼働もできない状態だ。


そんな中、節電要請をして我慢を強いる。
そして、我慢をしたくなければ泊原発を動かさないといけないよね、と再稼働へ持って行こうとしているのではないだろうか。


北海道の皆様にはぜひこの冬を乗り切っていただきたく思います。
原発再稼働をさせようとする原子力ムラの連中の思惑なんて粉砕してやって下さい!!



↓ このブログで知的好奇心を満たせ!!

学問・科学 ブログランキングへ

白熱球からLEDへの転換で、節電効果は原発13基分!?

政府は、この夏の節電対策として、消費電力の大きい白熱電球の製造を控え、節電効果の高いLED(発光ダイオード)を使った製品への切り替えをメーカーなどに要請した。


もちろんLEDの節電効果と長寿命性は皆が知るところ。
同時に値段の高さも同様だ。
政府が推進するのであれば、補助金を出すとか、どんどん進めて行ってもらいたい。


ちなみに葛飾区は助成金を設けていた。
http://www.city.katsushika.lg.jp/33/155/010828.html


●節電効果は原発13基分に!!

諸説あるようだが、仮に日本の全白熱球がLEDに置き換わった場合、その節電効果は原発13基分にもなるという。
さすがにそれを一気に進めることには無理があるものの、再稼働が取り沙汰されている大飯原発なんて無くても良いということになるではないか。
東電や関電などの電力会社として推進はして欲しくはないところだろう。


●急激な普及でレアメタルの需給が心配

良い事づくめに見えるLEDの普及ではあるが、心配がないわけではない。
LEDとは「Light Emitting Diode」の略で、日本語では発光ダイオードと表記される。
いわゆる半導体の一つだ。
電力の多くが熱として放出されてしまう白熱球に比べ、電子の持つエネルギーを直接光に変えるこことができるために非常に効率が良い。


LEDを作る際にはガリウム(Ga)やインジウム(In)などのいわゆるレアメタルを必要とする。
レアメタルと大半は中国に頼っているのが現実である。
将来的には海底の掘削により自国でまかなえる可能性もないではないが、近々としては中国に頼らざるを得ない。


その点からして、LEDをガンガンに推進することに全く問題がないわけではないと思うのだ。


●LEDになることでのデザイン性の向上

まあ、暗い話題はこのくらいにしておいて明るい話題も。
最近見ていて思うのは、LEDになることでスタイリッシュな照明が増えてきたことだ。
まあ、シーリングライトについては今までの蛍光灯と変わらないものの、デスクライトでは秀逸なものが少なくない。
白熱球に比べて発光部の面積が小さくて済むのがその理由だろう、
今後が非常に楽しみだ。

非常に未来的でスタイリッシュだが、アームは固定式でヘッドが少し回るだけのちょっと間抜けた設計。
でもそれがイイ!!
アルミ削り出しでズシリと来る。
ものすごくデカイ箱で届くのでちょっとビビる。
自分が持っているのは4灯のタイプだが、もう売っていないようだ。



たぶん固定式のアームが不評だったのだろう。
可動式としモデル。
非常にスタイリッシュ。



一つ一つの光源が独立しているから可能なレイアウト。
デザイン性と実用を両立している素晴らしいデザインだと思う。



↓ このブログたちがあなたの一助となりますように。

学問・科学 ブログランキングへ


節電でまさかの水出しコーヒーブームが!?

夏の電力不足が叫ばれる中、喫茶店では水出しコーヒーが人気だそうだ。


●水出しコーヒーとアイスコーヒーの違い

水出しコーヒーとアイスコーヒーは何が違うかというと、アイスコーヒーは一度熱湯で入れたものを冷やしたものだが、水出しコーヒーは熱湯は使わずに水で入れたもの。
水出しコーヒーは淹れるのに時間がかかるものの、苦味や雑味などが少なく、スッキリとした味わいに入るという(自分では適当に淹れたものしか飲んだことないので・・・)。


アイスコーヒーを淹れるにはお湯を沸かしたり、コーヒーメーカーでは電気を食って熱を出す。
それが嫌われてそれらが不要な水出しコーヒーがウケているとのこと。


美味しいからではなく、節電目的で流行ろうとは、「風が吹けば桶屋が儲かる」は未だ健在のようだ。


一度こういう本格的なもので淹れたものを飲んでみたい。



こういう簡易的なものもある。



↓ このブログたちがあなたの一助となりますように。

学問・科学 ブログランキングへ

3.11後、新たに導入された自家発設備は原発5基分に相当!?

震災後、計画停電や節電要求があった結果として、企業の節電対策がものすごい勢いで進んでいる。
経済産業省によると、東日本大震災以降に生産された自家発電設備の生産量は、全国では555万kVA(容量換算)、関西では151万kVAとなり、単純にkw換算はできないものの、これは全国では原発5基分、関西では1基分に相当するものだという。
https://www2.rri.co.jp/chiiki/pdf/jikahatsu1203.pdf


●いかに電力ピークを乗り切るか

いかに重要なのはいかに電力のピークを乗り切るかである。
その時間帯は自家発電機を動かしてしのいでもいいし、また、大和ハウスでは、リチウムイオン蓄電池を1000台導入し、比較的電力使用量の少ない夜間に貯めた電気を昼のピークに使用することでピークシフトを可能とした。
http://www.47news.jp/topics/prwire/2012/03/227087.html


●ごみ処理施設の発電量

最近ではごみ処理施設の発電能力が注目されている。
全国で見ると発電量は170万kwにもなり、それは原発2基分にも相当する。
環境省ではさらに発電量を80万kw増やすことを計画しているという。


●今夏の電力需給予想にこれらは反映されているのか

政府は5月の連休明けに今夏の電力需給の見通しを出す予定であるが、一体どのような数字を出してくるのだろうか。
自家発電能力や節電対策、原発以外の発電能力をきちんと反映した数字を出してくるだろうか。
きちんと注視する必要があるだろう。
原発稼働ありきでの数字を出してきたらいよいよもって怪しい。


自家発電機について調べていたらこんな商品があった。
東日本大震災では燃料不足が深刻だったので、これは使えるかもしれない。



↓ このブログたちがあなたの一助となりますように。

学問・科学 ブログランキングへ

電気料金値上げ拒否→再契約でさらに割高に?

企業向けの電気料金の値上げとなる4月が目の前に迫っている。
しかし、契約の合意に至ったのはわずか13%に過ぎない。
その他の企業はまだ値上げに対して拒否の姿勢を貫いている。


値上げに納得できずに料金が不払いとなった場合、検診から50日で電気の供給を停止できるルールはあるそうだが、ただちにそうするわけではないという。
契約がない状態は困るので、粘り強く交渉を続けていく姿勢だという。


●PPS(Power Producer and Supplier)=特定規模電気事業者という選択

東電との契約が成されない場合、PPSを進める場合があるという。
PPSとは電力の小売をする業者のことで、東日本大震災以降注目を集めている。
一般に、東電などの電気事業者と比較して2~5%ほどの電気料金を削減できると謳っている。
ならば皆がPPSにすれば良いと思えるが、実際には問題点も多い。


●送電網等の設備は電力会社に握られていること

電気を送る送電線を利用することでかかる料金を「託送料金」という。
電力自由化とは言っても送電網を抑えられている関係で電気料金を安くはできない。
電気料金に占める託送料金の割合は、アメリカでは10%未満であるのに対し、日本では20%を超えるという。


30分間における電力の需要量と供給量の誤差を3%以内に抑えよというのが「30分同時同量制度」だ。
これを達成するためにPPS会社は精緻な制御ができる負荷装置等を導入しなくてはならない。
また、この制度の為に、出力の安定しない風力や太陽電池等の自然由来の電力を導入しにくくなっている。


30分同時同量制度をが達成できなかった場合、「インバランス料金」という言わばペナルティを電力会社に支払わなければならない。



当然契約数が増え、扱う電気の量が増えれば増えるほど負荷装置などの設備は大規模になるし、同時にインバランス料金を支払うリスクも増える。
PPSを希望する企業の皆が契約できるかというと、設備投資には時間がかかる関係で無理であろう。


●再契約では20%増し!?

電力会社ともPPSとも契約できず、改めて電力会社と再契約となった場合は現行の電気料金の20%増しとなるという。
ちなみに、4月からの電気料金の値上げは17%を予定しているので、それを上回ることとなる。


非常に汚いやり方だと思う。
皆が契約できないことを知りつつ、値上げを要求、PPSでも良いですよと持ちかけつつ、契約できなければ20%増しとなります。
企業にとって電気を使わないという選択肢はあり得ない。
足元を見るとはこういうことかと思わざるを得ない。


正直こんな会社の電力は使いたくないというのが私の感情だ。
なんというか、ここに日本の縮図が見える気がする。


何はともあれ、急に変えることは難しいので、当面は節電しつつ徐々に使用電力を少なくしていくのが良いと思う。

【送料無料】節電・節約の...

【送料無料】節電・節約の...
価格:590円(税込、送料別)



↓ このブログたちがあなたの一助となりますように。

学問・科学 ブログランキングへ


サイト内検索
ブログランキング


提供:PINGOO!
Twitter
最新コメント
td> td>
pingoo
写真販売しております
Fotolia

写真素材のピクスタ